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鉄道専門建設コンサルタントのリーディングカンパニー

日本交通技術株式会社

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海外における新線建設や在来線の整備などを数多く手がけています

【鉄道・道路をはじめとする交通基盤整備に関する建設コンサルティング事業】
鉄道事業者が新たに事業を行なう際、計画～環境調査・構造物設計・施工管理・維持管理・補修設計など、トータルでコンサルティングサービスを提供します。

■建設コンサルタント業
■地質調査業
■測量業
■建築士事務所

＜海外での主な実績＞
インドネシア国ジャワ北線・南線複線化事業、ベトナム国南北統一鉄道橋梁修復事業、ウズベキスタン国鉄道新線建設事業
※そのほか、韓国、中国、台湾、モンゴル、マレーシア、タイ、ミャンマー、スリランカ、イラン、サウジアラビア、オーストラリア、メキシコ、ブラジル、ガーナ、ナイジェリアなど、多数の国への技術提供実績あり


	50年以上前から交通基盤の整備を担う鉄道輸送力の増強という社会資本整備の課題に取り組むため、専門技術者が中心となって設立された日本交通技術。発足直後から「東海道新幹線」の建設に参画するなど、日本のインフラとして不可欠な鉄道橋・道路橋、駅・地下鉄、新交通システム、トンネル・軌道の建設を主導し続けている。
	アジア、アフリカなど、世界の交通機関の発展に貢献同社は国内で培った技術を、世界の国々へ提供。インドネシア、ベトナム、ウズベキスタンなど、アジア・アフリカ・中南米諸国において歴史的価値のある名物橋の保存移設から、新幹線鉄道などの設計・試験計測まで、「技術を伝承し、新たな技術を開発する」というスタンスで世界に貢献している。
	40ヵ国に技術を提供し、海外事業でも収益基盤を構築 JR及び私鉄等から受注を受け、強固な基盤を持つ同社。さらに約40年前、海外に強い建設コンサルタント企業と協力して海外での交通インフラ整備を手がけたことをきっかけに、世界へ進出した。近年でも途上国では交通網の整備が急務とされており、同社への需要も拡大中。さらなる成長が見込まれる。
	ベテラン技術者の指導と資格取得支援で成長をサポート入社2年目の方に入社後の感想を伺うと「経験豊富な技術者の先輩が多い」とのこと。同社では若手とベテランが同じプロジェクトに参画するため、現場で活きる知識や技術を学べる機会が多いという。また資格取得支援や勉強会も充実しており、交通技術におけるスペシャリストを目指せる環境があるのだ。

先輩社員から一言コメント！
設計部の先輩たちからのメッセージです。

再生方法

当社が環境影響調査、設計、施工監理を手がけたインドネシア　ジャワ南線クロヤ～ジョグジャカルタ間の橋梁を疾駆する特急列車。

「世界中で、自分たちの技術が活きている」。その誇りを胸に、一人ひとりが交通技術のスペシャリストとして仕事に臨んでいます。

少数精鋭組織の当社。社長が、育てた野菜を社員にプレゼントしたり、役員と若手社員で食事に行くなど、アットホームな環境です。

仕事の成果が、世界地図に残る

技術系コンサルタント（計画、環境調査、設計、施工管理）

『計画』『環境調査（維持管理業務を含む）』『設計』『施工管理』の各専門分野に特化し、技術的コンサルティングサービスを提供します。各分野詳細は【技術系コンサルタントの業務分野】をご覧ください。

	インドネシア・ジャワ南線の複線化を成功させた、鉄道エンジニアリングのプロ。入社4年目技術系コンサルタントのプロ！飛田　浩孝(38歳)

	初めて一人で手がける設計は、東北新幹線『はやて』の高架橋だった。入社7年目設計のプロ！綿引　泰治(31歳)

●設立（創業）	1958年8月
●代表者	代表取締役社長　野嶋　弘孝
●資本金	6000万円
●売上高	32億8847万円（2008年12月期実績） 36億7381万円　（2007年12月期実績）
●財務諸表	【経常利益】 7552万円（2008年12月期実績） 1億832万円　（2007年12月期実績）
●従業員数	219名　（2008年12月現在） ※有資格者数技術士47名、測量士45名、1級建築士4名、1級土木施工管理士39名、環境計量士2名、 RCCM38名
●事業所	[本社] 東京都台東区上野7-11-1 [支店] 札幌市中央区北11条西15-2-1 　　　　名古屋市中村区椿町14-13 　　　　大阪市北区芝田2-3-20 　　　　博多市博多区博多駅中央街8-20 [営業所]盛岡、仙台、横浜、静岡、北陸(富山）、四国(高松)、広島 [海外] ジャカルタ、ハノイ
●主要取引先	官庁・独立行政法人、地方自治体、JR各社、民営鉄道各社、各国政府（鉄道関係当局）【加盟協力団体】（社）建設コンサルタンツ協会、（社）日本鉄道施設協会、（社）海外鉄道技術協力協会（JARTS）、（社）海外運輸協力協会（JTCA）、（社）日本道路協会、（社）土木学会、（社）日本建築学会、（社）日本鋼構造協会　ほか
●技術系コンサルタントの業務分野	■計画人・歴史・文化・地域などの特性に配慮し、「便利で安全な陸上交通施設」の実現に向けた計画・調査を実施します。 ■環境調査環境に影響を与える振動・騒音・地盤の調査・解析、既設構造物の健全度調査などに取り組みます。 ■設計鉄道や道路などの交通基盤整備に必要な設計を行ないます。環境や安全に十分配慮した設計が必要です。 ■施工管理設計者の立場に立ち、鉄道関連工事の施工計画、工程管理、安全管理などを担います。

採用窓口／総務部　新卒採用担当
〒110-0005　東京都台東区上野7-11-1
03-3842-9170
jtc@jtc-con.co.jp

HP:これまで手がけてきた鉄道などを、写真と共に紹介しています。ぜひご覧ください。

携帯でもご覧いただけます。
http://gm.enjapan2011.com/companysearch/desc_top?RecruitmentID=75984

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	50年以上前から交通基盤の整備を担う鉄道輸送力の増強という社会資本整備の課題に取り組むため、専門技術者が中心となって設立された日本交通技術。発足直後から「東海道新幹線」の建設に参画するなど、日本のインフラとして不可欠な鉄道橋・道路橋、駅・地下鉄、新交通システム、トンネル・軌道の建設を主導し続けている。
	アジア、アフリカなど、世界の交通機関の発展に貢献同社は国内で培った技術を、世界の国々へ提供。インドネシア、ベトナム、ウズベキスタンなど、アジア・アフリカ・中南米諸国において歴史的価値のある名物橋の保存移設から、新幹線鉄道などの設計・試験計測まで、「技術を伝承し、新たな技術を開発する」というスタンスで世界に貢献している。
	40ヵ国に技術を提供し、海外事業でも収益基盤を構築 JR及び私鉄等から受注を受け、強固な基盤を持つ同社。さらに約40年前、海外に強い建設コンサルタント企業と協力して海外での交通インフラ整備を手がけたことをきっかけに、世界へ進出した。近年でも途上国では交通網の整備が急務とされており、同社への需要も拡大中。さらなる成長が見込まれる。
	ベテラン技術者の指導と資格取得支援で成長をサポート入社2年目の方に入社後の感想を伺うと「経験豊富な技術者の先輩が多い」とのこと。同社では若手とベテランが同じプロジェクトに参画するため、現場で活きる知識や技術を学べる機会が多いという。また資格取得支援や勉強会も充実しており、交通技術におけるスペシャリストを目指せる環境があるのだ。